大手企業とは何か?定義と採用される基準、業界別企業一覧を紹介

 2025年7月28日

就活生 Bさん

あのう…「大手企業」について教えてくれませんか?周りは「大手がいいよ」と言いますが、ただ流されて受けるのが少し怖くて…。安定してるイメージはありますけど、自分に合うかどうか不安もあるんです。

わかりますよ。多くの学生が「大手」への期待と不安で悩みます。イメージだけで選んで入社後に後悔しないか、心配になりますよね。

キャリアアドバイザー 廣瀬

就活生 Bさん

そうなんです!そもそも「大手企業」って漠然としてて、どんな企業なのかよくわからないじゃないですか。「大手だから」という理由だけでは志望動機も書けませんし、自分なりの納得できる企業選びの軸を見つけたくて…。

わかりました。では今回は、大手企業の定義や企業例、ほかの企業とどう違うのかを解説しますね。働くうえでのメリット・デメリットや選考対策も紹介するので、あなたが後悔しない企業選びをするための方法を考えていきましょう。

キャリアアドバイザー 廣瀬

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目次

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  1. 大企業の定義とは
  2. 大企業と大手企業との違いとは
  3. 就活の上で「大手企業」を狙うには
  1. 自動車
  2. 食品・飲料
  3. 建築
  4. 化学素材
  5. 医薬品・化粧品
  1. 電力
  2. 不動産
  3. 鉄道
  4. 航空
  5. サービス
  6. 人材サービス
  1. 通信
  2. インターネット・Webサービス
  1. 小売
  1. 商社
  1. 広告
  2. 出版
  3. テレビ
  1. 銀行
  2. 証券

「大手企業」の定義とは

「大手企業」の定義とは

大手企業という言葉そのものには、明確な定義が存在しません。一般的には、世の中に広く社名を知られていて、なおかつその業界内において高いシェア率を持っている企業のことを「大手企業」と呼びます。

そういうと就活生の中には「定義あるじゃん」と思う人もいるかもしれませんが、その定義こそが就活においてはくせ者です。

先程の大手企業の定義には、いったい誰に対してどのくらい社名を知られていれば大手企業なのか、どのくらいシェア率が高ければ大手企業なのかという定義づけが欠けています。

そうなると、一般的に「大手企業」と呼ばれる企業の中にも、自分は社名を知らない企業がたくさんあるでしょう。また、「シェア率〇〇%」を高いと感じる人もいれば、低いと感じる人もいるはずです。

つまり「大手企業」の定義は、人によっても気分によっても解釈が変わってしまう曖昧なものです。絞り込みができるような基準がないので、企業選びの上ではおよそ役に立たないと理解しておきましょう。

大企業の定義とは?大手企業や中小企業とどう違うのか

大企業の定義とは?大手企業や中小企業とどう違うのか

大手企業と似た言葉に「大企業」という用語があります。「大企業」は大手企業と1字しか違わないので混同されやすいですが、実はダジャレのように手抜きで「手」を抜いた略語ではなく、全く別の言葉です。

明確な定義のない大手企業と異なり、大企業には基準が存在します。具体的に、どのような基準を満たせば、大企業といわれるのでしょうか。

ここからは以下の項目に沿って、大手企業・大企業の違いと企業選びの基準について説明します。

正しく用語を理解し、企業選びに反映できるようにしましょう。

大企業の定義とは

知名度やシェア率の高さを漠然と表現している「大手企業」と違い、「大企業」という用語は「中小企業」と対をなして、企業規模の大小を表します。簡単に言い換えると「大企業」は、中小企業よりも規模の大きい企業ということです。

そして「中小企業」には、中小企業基本法という法律によって、業界ごとに明確な定義が与えられています。

中小企業者の定義

業種分類 資本金の額又は出資の総額 常時使用する従業員の数
製造業その他 3億円以下 300人以下
卸売業 1億円以下 100人以下
小売業 5千万円以下 50人以下
サービス業 5千万円以下 100人以下

すなわち「大企業」とは、資本金や従業員数において上記に定義される中小企業の枠を超える規模の企業だと定義づけられるわけです。その定義なら、明確に数値化されているので人の解釈によってブレることがなく、就活の上で志望企業を絞り込むための指標となり得ます。

また、厚生労働省の調査などではもっと基準を簡略化し、業界によらず常用労働者が1,000人以上勤務する企業を大企業とすることもあります。常用労働者とは、期間を定めずに雇われている労働者、または1か月以上の期間を定めて雇われている労働者です(参考:厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」)。

大企業と大手企業との違いとは

大企業と大手企業の最も大きな違いは、明確な基準が存在するかどうかです。大手企業と大企業は、同じものだと思われがちですが、実はそうではありません。

【大企業】

大企業にも法的な定義はないが、中小企業基本法によって定義される中小企業の反対とみなされるのが一般的。簡単に言えば、中小企業の基準を超える規模の企業が大企業だと言える。

【大手企業】

大手企業とは、中小企業基本法に関係なく、一般的に広い知名度を誇り、なおかつ業界での高いシェア率を持っている企業を指す抽象的な概念。知名度やシェア率に基準はない。

大企業は資本が大きく安定していて、多数の従業員を抱えていられるほど経営状態がよいわけですから、必然的に知名度やシェア率の高い「大手企業」も含まれているはずです。簡単にいえば、大企業のうち、とくに知名度やシェア率が高い企業が「大手企業」だと定義できるでしょう。

就活の上で「大手企業」を狙うには

漠然と「大手企業に就職したい」と思っていた就活生は、企業選びの前にまず、自分が大手企業に何を求めているのか目的を明確にする必要があります。なぜなら、大手企業を定義づけている知名度やシェア率には、明確な基準がないからです。

もしも、経営の安定性や福利厚生のよさなどを求めているのであれば、前述の「大企業」の定義に当てはまるかどうかで十分判断がつきます。

しかし、何らかの理由で知名度や業界でのシェア率が高い「大手企業」を目指したいなら、その理由を満たす自分なりの基準を作って、企業ごと個々に判断していくしかありません。

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メーカー(製造業)の大手企業14選

メーカー(製造業)の大手企業14選

メーカーとは「作る人」「製造者」「製造業者」という意味であり、一般的にはとくに名前の通っている有名な製造元を指す言葉として使われています。

電子機器、車、住宅、食品、衣料品、薬品などのさまざまな製品を生産する企業がメーカーです。製造業は、日本の国内総生産の2割を占めており、優れた物作りが日本の産業文化を支えてきたといわれています。

メーカーには、素材の生産から加工までの全工程を自社で行う企業もあれば、素材の生産だけ行う企業や、素材の加工と組み立てだけを行う企業もあります。それらがさらに製造している製品の分野によって「医薬品メーカー」「鉄鋼メーカー」「自動車メーカー」などと分類されるわけです。

メーカー業界の代表的な大手企業を、以下の分野に分けて紹介します。

興味のある就活生は、企業選びの参考にしてください。

自動車

本項では、自動車メーカーの大手企業を3社紹介します。

【トヨタ自動車株式会社】

トヨタ自動車株式会社は、愛知県豊田市トヨタ町に本社がある日本の大手自動車メーカーです。愛知県豊田市以外に、東京都文京区後楽と、名古屋市中村区名駅にもオフィスをかまえています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1937年8月28日
資本金 6,354億円
従業員数 単独 71,515人
子会社連結 383,853人
売上高 単独 18兆2,777億円
子会社連結 48兆367億円
2025年3月期(実績)

【本田技研工業株式会社】

本田技研工業株式会社は、日本の輸送機器および機械工業メーカーです。東京都港区に本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1948年9月24日
資本金 860億円
従業員数 単独 32,088人
子会社連結 194,173人
売上高 単独
子会社連結 21兆6,887億円
2025年3月期(実績)

【日産自動車株式会社】

日産自動車株式会社は、通称“日産”と呼ばれ、社名自体がブランドとしても有名な日本の大手自動車メーカーです。神奈川県横浜市に本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1933年12月26日
資本金 6,058億円
従業員数 単独 24,413人
子会社連結 132,790人
売上高 単独
子会社連結 12兆6,857億円
2025年3月期(実績)

食品・飲料

本項では、食品・飲料メーカーとして有名な大手企業を4社紹介します。

【カゴメ株式会社】

カゴメ株式会社は、愛知県名古屋市中区錦に本社をかまえる、日本の大手食料品総合メーカーです。東京都中央区日本橋浜町に東京本社が、全国各地に支店や工場などがあります。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1949年8月1日
資本金 200億円
従業員数 単独 1,635人
子会社連結 3,184人
売上高 単独
子会社連結 3,068億円
2024年12月期(実績)

【味の素株式会社】

味の素株式会社は、東京都中央区京橋に本社をかまえる、日本の大手食料品メーカーです。日本国内のほか世界各地にグループ企業や工場を構え、食品以外に化粧品事業やケミカル事業、医薬事業も展開しています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1925年12月17日
資本金 799億円
従業員数 単独 3,480人
子会社連結 34,862人
売上高 単独
子会社連結 1兆5,305
2025年3月期(実績)

【アサヒグループホールディングス株式会社】

アサヒグループホールディングス株式会社は、東京都墨田区吾妻橋に本社をかまえる日本のビール会社です。アサヒビール・アサヒ飲料・エルビー・アサヒグループ食品・アサヒカルピスウェルネスの5社からなる事業子会社を傘下に持っています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1949年9月1日
資本金 2,202億1,600万円
従業員数 単独
子会社連結 28,173人
売上高 単独
子会社連結 2兆9,394億円
2024年12月期(実績)

【キリンホールディングス株式会社】

キリンホールディングス株式会社は、飲料事業企業のキリン株式会社を中核とす、キリングループの持株企業です。東京都中野区中野にある中野セントラルパークサウスに本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1907年2月23日
資本金 1,020億円
従業員数 単独 1,067人
子会社連結 31,934人
売上高 単独
子会社連結 2兆3,384億円
2024年12月期(実績)

建築

本項では、建築メーカーの大手企業を3社紹介します。

【大東建託株式会社】

大東建託株式会社は、東京都港区港南に本社を置く日本で最大手の建物賃貸事業です。賃貸管理や仲介において、業界トップの実績を誇っています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1974年6月20日
資本金 291億円
従業員数 単独 8,299人
子会社連結 18,239人
売上高 単独 5,064億円
子会社連結 1兆8,424億円
2025年3月期(実績)

【大和ハウス工業株式会社】

大和ハウス工業株式会社は、大阪府大阪市北区梅田にオフィスをかまえる住宅総合メーカーです。住宅業界と建設業界の最大手であり、工業化住宅のパイオニアとして知られています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1947年3月4日
資本金 1,622億円
従業員数 単独 16,192人
子会社連結 50,390人
売上高 単独 2兆1,500億円
子会社連結 5兆4,348億円
2025年3月期(実績)

【積水ハウス株式会社】

積水ハウス株式会社は、大阪府大阪市北区大淀中の梅田スカイビルタワーイーストに本社を置く住宅メーカーです。おもに研究開発から設計施工から、アフターメンテナンスやリフォームまで、一貫して行っています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1960年8月1日
資本金 2,031億円
従業員数 単独 15,664人
子会社連結 32,265人
売上高 単独 1兆3,122億円
子会社連結 4兆586億円
2025年1月期(実績)

化学素材

本項では、化学関連メーカーの大手企業を2社紹介します。

【東レ株式会社】

東レ株式会社は、東京都中央区日本橋室町に本社を置く、合成繊維や合成樹脂などの化学製品を扱っている企業です。過去に炭素繊維の開発・販売で世界首位という結果を出しました。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1926年1月12日
資本金 1,479億円
従業員数 単独 7,010人
子会社連結 47,914人
売上高 単独 2,238億円
子会社連結 2兆5,633億円
2025年3月期(実績)

【株式会社三菱ケミカルホールディングス】

株式会社三菱ケミカルホールディングスは、東京都千代田区丸の内のパレスビルに本社を置く日本の持株企業です。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2005年10月3日
資本金 500億円
従業員数 単独 414人
子会社連結 63,258人
売上高 単独
子会社連結 4兆4,360億円
2025年3月期(実績)

医薬品・化粧品

本項では、医薬品・化粧品メーカーの大手企業を2社紹介します。

【武田薬品工業株式会社】

武田薬品工業株式会社は、東京都中央区日本橋本町にグローバル本社を置く日本の大手製薬会社です。大阪府大阪市中央区道修町に大阪本社があります。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1925年1月29日
資本金 1兆6,946億円
従業員数(※2023年) 単独 5,486人
子会社連結 49,095人
売上高 単独 5,955億円
子会社連結 4兆2,638億円
2024年3月期(実績)

【株式会社資生堂】

株式会社資生堂は、東京都港区東新橋に本社を置く、おもに化粧品の製造や販売を行う企業です。化粧品のシェア率は、国内で第1位、世界で第5位の実績を誇っています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1927年6月24日
資本金 645億円
従業員数 単独
子会社連結 27,908人
売上高 単独 2493億円
子会社連結 9,906億円
2024年12月期(実績)

インフラ・サービス業界の大手企業10選

インフラ・サービス業界の大手企業10選

インフラとは、インフラストラクチャーを略した言葉です。「下支えするもの」「下部構造」「社会基盤」などの意味を持ち、今の社会において国民の生活や世界の経済を支える基盤となっている重要な施設や制度のことを指します。

また、手に持ったり触れたりすることができないものやサービスを提供する産業が、サービス業です。第1次から第3次までの3つに分類される産業において、サービス業は第3次産業に当たります。

インフラ・サービス業界の代表的な大手企業を、以下の分類に分けて紹介します。

興味のある就活生は、企業選びの参考にしてください。

電力

電力インフラの大手企業を紹介します。

【東京電力ホールディングス株式会社】

東京電力ホールディングス株式会社は、東京都千代田区内幸町に本社を置く電力事業を行う企業グループです。東電とも呼ばれ、首都圏1都7県と、静岡県と富士川以東を供給区域としています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1951年5月1日
資本金 1兆4,009億円
従業員数 単独 7,200人
子会社連結 38,074人
売上高 単独
子会社連結 6兆8,103億円
2025年3月期(実績)

不動産

空間インフラの1つである不動産業界の大手企業を紹介します。

【三井不動産株式会社】

三井不動産株式会社は、東京都中央区日本橋室町にある三井本館に本社を置いている企業です。日本最大手の不動産企業として、戦後以降、業界売上1位の実績を誇っています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1941年7月15日
資本金 3,418億円
従業員数 単独 1,959人
子会社連結 21,635人
売上高 単独 4,642億円
子会社連結 2兆6,575億円
2025年3月期(実績)

鉄道

交通インフラの1つである鉄道業界の大手企業を3社紹介します。

【JR西日本(西日本旅客鉄道株式会社)】

西日本旅客鉄道株式会社は、大阪市北区芝田に本社を置く日本の鉄道事業者です。西日本を中心に、旅客鉄道などを運営しています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1987年4月1日
資本金 2,261億円
従業員数 単独 24,300人
子会社連結 44,366人
売上高 単独 8,926億円
子会社連結 1兆7,079億円
2025年3月期(実績)

【JR東日本(東日本旅客鉄道株式会社)】

東日本旅客鉄道株式会社は、東京都渋谷区代々木に本社を置く日本の鉄道事業者です。東日本を中心に、旅客鉄道などを運営しています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1987年4月1日
資本金 2,000億円
従業員数 単独 39,660人
子会社連結 69,559人
売上高 単独 2兆665億円
子会社連結 2兆8,875億円
2025年3月期(実績)

【東京メトロ(東京地下鉄株式会社)】

東京地下鉄株式会社は、東京都台東区東上野に本社を置く鉄道事業者です。東京都区部にくわえ、埼玉県や千葉県の一部で地下鉄を経営しています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2004年4月1日
資本金 581億円
従業員数 単独 9,462人
子会社連結
売上高 単独 3,882億円
子会社連結 4,078億円
2025年3月期(実績)

航空

交通インフラの1つである航空業界の大手企業を3社紹介します。

【日本航空株式会社】

日本航空株式会社は、東京都品川に本社を置く日本の航空会社です。2023年4月から6月の利用者数は第2位であり、日本で最も長い航空会社として知られています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1951年8月1日
資本金 5,474億円
従業員数 単独 14,431人
子会社連結 38,433人
売上高 単独 1兆5,112億円
子会社連結 1兆8,440億円
2025年3月期(実績)

【ANAホールディングス株式会社】

ANAホールディングス株式会社は、東京都港区に本社を置く日本の航空会社です。ANAホールディングス株式会社の傘下には、「全日本空輸株式会社(ANA)」があります。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1952年12月27日
資本金 4,676億円
従業員数 単独 276人
子会社連結 44,019人
売上高 単独 2,110億円
子会社連結 2兆2,618億円
2025年3月期(実績)

【スカイマーク株式会社】

スカイマーク株式会社は、東京都大田区の羽田空港に本社を置く、日本の航空会社です。おもに、羽田空港の全便第1旅客ターミナル発着と、神戸空港を拠点としています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1996年11月12日
資本金 1億円
従業員数 単独 2,661人
子会社連結
売上高 単独 1,089億円
子会社連結
2025年3月期(実績)

サービス

サービス業界の大手企業を紹介します。

【日本郵政株式会社】

日本郵政株式会社は、東京都千代田区大手町に本社を置く、日本郵政グループの持株企業です。日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険などを傘下に置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2006年1月23日
資本金 3兆5,000億円
従業員数 単独 1,235人
子会社連結 221,387人
売上高 単独
子会社連結 11兆4,683億円
2025年3月期(実績)

人材サービス

人材サービスの大手企業を紹介します。

【株式会社リクルートホールディングス】

株式会社リクルートホールディングスは、求人の広告や人材の派遣、また人材の紹介や販売促進などのサービスを手掛けている企業です。東京都千代田区丸の内に本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1963年8月26日
資本金 400億万円
従業員数 単独 116人
子会社連結 49,480人
売上高 単独
子会社連結 3兆5,574億円
2025年3月期(実績)

IT業界の大手企業4選

IT業界の大手企業5選

IT業界には、大きく分けて以下の5つの分野が存在します。

ここではIT業界の中でも、通信インフラとインターネット・Webサービス分野の代表的な大手企業について紹介します。興味のある就活生は、企業選びの参考にしてください。

通信

通信インフラの大手企業を3社紹介します。

【KDDI株式会社】

KDDI株式会社は、東京都千代田区大手町に本社を置く、日本の大手電気通信事業者です。オフィスは、東京都内の飯田橋にあるガーデンエアタワーにあり、東京都新宿区西新宿にあるKDDIビルに本店を持っています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1984年6月1日
資本金 1,419億円
従業員数 単独 11,281人
子会社連結 64,636人
売上高 単独 4兆6,121億円
子会社連結 5兆6,818億円
2025年3月期(実績)

【ソフトバンクグループ株式会社】

ソフトバンクグループ株式会社は、東京都港区に本社を置いている企業です。日本の携帯電話などの電気通信事業者や、インターネット関連の企業などが傘下にあります。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1981年9月3日
資本金 2,388億円
従業員数 単独 274人
子会社連結 67,229人
売上高 単独
子会社連結 7兆2,438億円
2025年3月期(実績)

インターネット・Webサービス

インターネット・Webサービス関連の大手企業を2社紹介します。

【楽天グループ株式会社】

楽天グループ株式会社は、東京都世田谷区に本社を置いている日本の企業です。おもに、インターネット関連サービスを展開しています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1997年2月7日
資本金 4,526億円
従業員数 単独 9,885人
子会社連結 29,334人
売上高 単独 6,574億円
子会社連結 2兆2,792億円
2024年12月期(実績)

【LINEヤフー株式会社】

LINEヤフー株式会社は、東京都千代田区紀尾井に本社を置いている日本の大手インターネット企業です。おもに、ポータルサイトやメッセージアプリ「LINE」などを運営しています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1996年1月31日
資本金 2,501億円
従業員数 単独
子会社連結
売上高 単独
子会社連結 1兆9,175億円
2025年3月期(実績)

小売業界の大手企業4選

小売業界の大手企業5選

小売業とは、生産者や卸売業者から仕入れた商品を消費者に販売する事業のことです。

小売業では、顧客が求める商品を取り揃えるだけでなく、買い物を目的に来店する顧客への利便性の提供や商品の性質・品質を認知するための情報提供を行うのも重要な仕事です。それらのサービスの対価は、商品の販売価格に上乗せされることになります。

これによって高騰する価格を下げ、他社よりも安値を提示するための試みが、セルフサービスの導入です。その一方、値引きはせずに品質維持に注力したりアフターサービスを提供したりといった付加価値をつけることで、差別化を図っている業者もあります。

小売

小売関連の大手企業を5社紹介します。興味のある就活生は、企業選びの参考にしてください。

【イオン株式会社】

イオン株式会社は、千葉県千葉市美浜区中瀬に本社を置いている企業です。日本国内外の企業で構成された、大手流通グループ“イオングループ”を統括しています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1926年9月
資本金 2,200億円
従業員数 単独 490人
子会社連結 163,584人
売上高 単独 732億円
子会社連結 10兆1,349億円
2025年2月期(実績)

【株式会社ヤマダホールディングス】

株式会社ヤマダホールディングスは、群馬県高崎市に本社を置いている日本最大手の家電メーカーです。ヤマダデンキを中心に、家電量販店を取り扱っています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1983年9月
資本金 711億円
従業員数 単独 573人
子会社連結 25,676人
売上高 単独
子会社連結 1兆6,291億円
2025年3月期(実績)

【株式会社ファーストリテイリング】

株式会社ファーストリテイリングは、山口県山口市佐山に本社があり、衣料品などを取り扱っている企業です。おもに、株式会社ユニクロや、株式会社ジーユーなどの企業を傘下に置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1963年5月1日
資本金 103億円
従業員数 単独 1,738人
子会社連結 59,731人
売上高 単独 1兆3,456億円
子会社連結 3兆571億円
2024年8月期(実績)

【株式会社セブン&アイ・ホールディングス】

株式会社セブン&アイ・ホールディングスは、東京都千代田区に本社を構えています。日本のコンビニエンスストアチェーンのなかでは最大手で世界最大の店舗数を展開する株式会社セブン-イレブン・ジャパンを傘下に持ち、株式会社イトーヨーカ堂や株式会社ヨークベニマルなどのスーパーマーケットも多数展開しています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2005年9月1日
資本金 500億円
従業員数 単独 1,097人
子会社連結 62,012人
売上高 単独 2,097億円
子会社連結 11兆9,728億円
2025年2月期(実績)

商社業界の大手企業5選

商社業界の大手企業5選

商社とは、輸出入貿易や物資の販売などを行っている企業のことです。幅広い品物やサービスを取り扱っている“総合商社”と、特定の分野に特化した品物のサービスを専門的に取り扱っている“専門商社”の2種類があります。

商社の仕事は、メーカーと小売店との間に入って、流通の手助けをすることです。商社はメーカーから多くの商品を買い取り、注文の入った分の商品を小売店に卸します。

そのほか、日本では乏しい資源を海外から輸入して国内の製造業へ販売するのも、その製造業が製作した製品を海外で販売するために輸出するのも商社の仕事です。

商社

商社関連の大手企業を5社紹介します。興味のある就活生は、企業選びの参考にしてください。

【丸紅株式会社】

丸紅株式会社は、芙蓉グループにおける中核の大手総合商社です。 三井物産、住友商事、伊藤忠商事、三菱商事と並ぶ五大商社の1つとして知られています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1949年12月1日
資本金 2,637億円
従業員数 単独 4,304人
子会社連結 51,834人
売上高 単独
子会社連結 7兆7,902億円
2025年3月期(実績)

【豊田通商株式会社】

豊田通商株式会社は、通称“豊通”や“TTC”と呼ばれ、愛知県名古屋市中村区に本社を置くトヨタグループの総合商社です。

三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、丸紅、住友商事、双日と並ぶ七大商社の1つとして知られています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1948年7月1日
資本金 649億円
従業員数 単独 3,365人
子会社連結 67,613人
売上高 単独
子会社連結 10兆3,944億円
2025年3月期(実績)

【伊藤忠商事株式会社】

伊藤忠商事株式会社は、大阪府大阪市北区梅田にあるノースゲートビルディングに本社を置いています。三井物産、住友商事、三菱商事、丸紅と並ぶ五大商社の1つです。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1949年12月1日
資本金 2,534億円
従業員数 単独 4,166人
子会社連結 109,726人
売上高 単独
子会社連結 14兆9,466億円
2025年3月期(実績)

【三菱商事株式会社】

三菱商事株式会社は、東京都千代田区丸の内に本社を置いている、三菱グループの大手総合商社です。 三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅と並ぶ五大商社の1つとして知られています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1950年4月1日
資本金 2,044億円
従業員数 単独 5,448人
子会社連結 81,778人
売上高 単独
子会社連結 19兆9,203億円
2025年3月期(実績)

【株式会社サンリオ】

株式会社サンリオは、キャラクターグッズやソーシャルコミュニケーションギフトの取り扱いと、テーマパークの運営などを行う日本の企業です。東京都品川区に本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1960年8月10日
資本金 100億円
従業員数 単独 782人
子会社連結 1,939人
売上高 単独 750億円
子会社連結 1,023億円
2025年3月期(実績)

マスコミ業界の大手企業8選

マスコミ業界の大手企業9選

マスコミとは、マスコミュニケーションの略で、大衆伝達を意味します。テレビや新聞、インターネットなどのマスメディアを通して、不特定多数に大量の情報を伝達する事業のことです。

ここでは、以下の3つの業種における大手企業を紹介します。

興味のある就活生は、企業選びの参考にしてください。

広告

広告業とは、依頼に基づいて広告に関わる企画の立案やマーケティング、コンテンツの制作や広告媒体の選択などの総合的なサービスを提供する事業のことです。広告関連の企業を紹介します。

【株式会社博報堂】

株式会社博報堂は、東京都港区赤坂に本社をかまえる日本の広告代理店です。博報堂DYホールディングスの傘下にあります。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1924年2月11日
資本金 358億円
従業員数 単独 3,711人
子会社連結 25,488人(博報堂DYホールディングス)
売上高 単独
子会社連結 1兆153億円(博報堂DYホールディングス)
2025年3月期(実績)

【株式会社サイバーエージェント】

株式会社サイバーエージェントは、Ameba関連事業とインターネット広告事業を主とする企業です。東京都渋谷区宇田川に本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1998年3月18日
資本金 72億円
従業員数 単独 2,367人
子会社連結 7,162人
売上高 単独
子会社連結 7,416億円
2024年9月期(実績)

出版

出版とは、販売や分布を目的として文章や図画を複製し、それを書籍や雑誌の形にして発行する事業のことです。出版関連の大手企業を3社紹介します。

【株式会社ベネッセホールディングス】

株式会社ベネッセホールディングスは、通称“ベネッセ”と呼ばれ、通信教育や出版などの事業を行う日本の企業です。岡山県岡山市に本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1955年1月28日
資本金 138億円
従業員数 単独 80人
子会社連結 17,082人
売上高 単独 145億円
子会社連結 4,108億円
2024年3月期(実績)

【株式会社KADOKAWA】

株式会社KADOKAWAは、東京都千代田区富士見に本社をかまえる、日本の総合エンターテインメント企業です。おもに、出版事業や映像事業、ゲーム事業の運営を行っています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2014年10月1日
資本金 656億円
従業員数 単独 1,974人
子会社連結 6,009人
売上高 単独
子会社連結 2,779億
2025年3月期(実績)

【株式会社講談社】

株式会社講談社は、東京都文京区音羽に本社を置く日本の大手総合出版社です。「週刊少年マガジン」「FRIDAY」といった雑誌のほか、文芸書からコミックまであらゆる書籍を発行しています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1938年12月1日
資本金 3億円
従業員数 単独 949人
子会社連結
売上高 単独 1,450億円
子会社連結 1,734億円
2024年11月期(実績)

テレビ

テレビ関係の大手企業を3社紹介します。

【株式会社フジ・メディア・ホールディングス】

株式会社フジ・メディア・ホールディングスは、日本のメディア・コングロマリットであるフジサンケグループの事業を統括する持株企業であり、日本で初めての認定放送持株企業です。東京都港区台場に本社を構えています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1957年11月18日(株式会社富士テレビジョンとして)
資本金 1,462億円
従業員数 単独 43人
子会社連結 7,302人
売上高 単独 161億円
子会社連結 5,508億円
2025年3月期(実績)

【日本テレビホールディングス株式会社】

日本テレビホールディングス株式会社は、東京都港区東新橋に本社を置く、日本の認定放送持株会社です。2012年10月1日に、日本テレビ放送網株式会社が商号変更と会社分割を行いました。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1952年10月28日
資本金 186億円
従業員数 単独 226人
子会社連結
売上高 単独 153億円
子会社連結 4,619億円
2025年3月期(実績)

【株式会社TBSホールディングス】

株式会社TBSホールディングスは、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送事業を行っている特定地上基幹放送事業者「株式会社TBSテレビ」の認定放送持株会社です。東京都港区赤坂にあるTBS放送センターに本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2000年3月21日
資本金 550億円
従業員数 単独 259人
子会社連結 8,095人
売上高 単独
子会社連結 4,067億円
2025年3月期(実績)

金融業界の大手企業5選

金融業界の大手企業5選

金融とは、一般的に資金を余り持つ人から資金が不足している人へ資金を融通する業務のことです。金融での貸手と借手の関係は、大まかに2つに区分されます。

株式や債券の発行など、貸手と借手が直接敵に出資の契約を結び資金を融通するのが、「直接金融」と呼ばれる形態です。銀行の借入など、貸手と借手が直接に出資の契約を結ばず、間接的に貸手と借手の関係が発生する形態を「間接金融」と呼びます。

金融業界には、以下のような業種の企業が当てはまります。

ここではその中から、銀行と証券会社の大手企業を紹介します。興味のある就活生は、企業選びの参考にしてください。

銀行

銀行の大手企業を4社紹介します。

【株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ】

株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループは、東京都千代田区丸の内に本社を置く日本の金融特株会社です。上場銘柄としての略称は「三菱UFJ」を使用し、 日本3大メガバンクの一角を占めています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2001年4月2日
資本金 2兆1,415億円
従業員数 単独 3,463人
子会社連結 156,253人
売上高 単独
子会社連結 13兆6,300億円
2025年3月期(実績)

【株式会社みずほフィナンシャルグループ】

株式会社みずほフィナンシャルグループは、東京都千代田区大手町にある大手町タワーに本社を置く、日本の銀行持株企業です。みずほ銀行、みずほ証券、みずほ信託銀行などの金融関係の企業を傘下に持ちます。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2003年1月8日
資本金 2兆2,567億円
従業員数 単独 2,152人
子会社連結 51,751人
売上高 単独
子会社連結 8兆1,011億円
2025年3月期(実績)

【株式会社ゆうちょ銀行】

株式会社ゆうちょ銀行は、東京都千代田区大手町に本社を置く、日本の銀行です。同じ区の丸の内に本店窓口をかまえています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2006年9月1日
資本金 3兆5,000億円
従業員数 単独 10,952人
子会社連結 12,656人
売上高 単独 2兆3,154億円
子会社連結 2兆3,189億円
2025年3月期(実績)

【株式会社りそなホールディングス】

株式会社りそなホールディングスは、りそな銀行・埼玉りそな銀行・関西未来フィナンシャルグループなどを傘下に持ち、りそなグループを形成する金融持株企業です。

東京都江東区木場にある深川ギャザリアW2棟に東京本社を置き、大阪府大阪市中央区備後に大阪本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 2001年12月12日
資本金 505億円
従業員数 単独 1,974人
子会社連結 20,174人
売上高 単独 303億円
子会社連結 9,891億円
2025年3月期(実績)

証券

証券会社の大手企業を紹介します。

【野村ホールディングス株式会社】

野村ホールディングス株式会社は、アジア最大であると同時に、世界的影響力を持つ投資銀行にして、証券持株企業です。東京都中央区日本橋にある、日本橋野村ビルディングに本社を置いています。

本企業の概要は、以下の通りです。

設立年月日 1925年12月25日
資本金 5,945億円
従業員数 単独 155人
子会社連結 28,141人
売上高 単独 935億円
子会社連結 2兆3,664億円
2025年3月期(実績)

大手企業に勤めるメリット・デメリットとは

大手企業に勤めるメリット・デメリットとは

何となく「大手企業に入りたい」と考える就活生は多いですが、大手企業の定義がよく分かっていなかったのと同様、自分がなぜ大手企業を目指しているのかよく分かっていない人もいます。前述のように規模の大きさだけを求めるなら、大手企業ではなくて、大企業で十分です。

しかし大手企業となると、会社の知名度が高い分だけ志望する就活生も単に規模が大きいだけの大企業よりなおさら多く、極端に選考倍率が高くなります。自分自身の志望動機が不明瞭な状態では、選考で明確に熱意を伝えられませんし、厳しい選考状況の中でモチベーションを保つことも難しいでしょう。

そこでここからは、大手企業に勤めるメリットとデメリットについて解説します。どんなに条件の良さそうな企業に勤めるのであれ、良い面と悪い面が必ずあるものです。志望動機を明確にしておくためにも、大手企業に勤めるメリット・デメリットの両方を、しっかり把握しておいてください。

大手企業に勤めるとメリットがたくさんある!

大手企業に勤めた時のメリットは大きく分けて4つあります。

1.世間からのイメージが良い

大手企業は、業界内で高いシェアを持っているだけではなく、世間に広く社名が知られています。そのため、大手企業に就職できれば、それだけである程度は世間からの社会的信用を得ることが可能です。

2.生涯年収に対して見込みが立てやすく、審査も通りやすい

大手企業のほとんどは給与水準が高く、収入に安定性を得やすい傾向があります。 それによって年収も安定するため、カードローンなどの融資審査に通りやすくなるでしょう。

3.ブランド力があるため営業などがやりやすい

大手企業の場合は社名の認知度が高く、社名自体がブランドになっているため、営業相手からの信頼を得やすいです。逆に中小企業の場合は、相手が社名を知らないため、アポを取るのにも苦戦することがあります。

4.残業が少なく、福利厚生が良い

大手企業のほとんどが上場企業であるため業務管理が行き届いており、必要以上に残業を強いられることは少ないでしょう。また、福利厚生が充実しており、育休制度などワークライフバランスをサポートする制度も備わっていることが多いです。

大手企業ならではのデメリットも把握しておこう

大手企業に勤めた時のデメリットは大きく分けて3つあります。

1.中小・ベンチャーに比べ社会人としての成長が遅い

大手企業は中小・ベンチャーに比べ従業員の数が多いため、入社後すぐには責任ある仕事を任せてもらえず、雑用や単純作業ばかりになってしまう傾向があります。ある程度の裁量を許される第一線の戦力となれるまでに、長い下積み期間を要することも少なくありません。

そのため、初めから大きな裁量権を与えられる中小・ベンチャーに比べ、社会人としての成長が遅くなる傾向があります。ずっとその会社で働き続ける分にはあまり問題になりませんが、早期に転職を希望した際には自分の能力を証明できる実績がなく、再就職が難航する可能性が高いです。

2.結果を出しても月給や年収が短期間で大幅に上がることはない

大手企業は給与水準が高い場合が多いですが、結果を出したからといって、短期間での給料アップや大きなボーナスにつながるわけではありません。基本的に月給や年収は、年功序列で上がっていきます。

中小・ベンチャーの場合は、大きなプロジェクトを成功させると大幅な昇給やボーナスに直結することがあります。しかし、大手企業の場合は大きなプロジェクトを成功させても、それが直接的に給与やボーナスに反映されることは少ないです。

出たとしても寸志程度のものなので、そこにあまり期待しない方がよいでしょう。

3.結果を出しても昇進のスピードは中小・ベンチャーほど早くない

大手企業は基本的には年功序列なので、目覚ましい成果を上げたとしても、中小・ベンチャーのようにいきなり重要なポストを与えられるようなことはないです。定年退職などにより上位のポストが空席になると、その下のポストから玉突きで徐々に繰り上がる仕組みとなっています。

また、大手企業は従業員の数が多い分、昇進をかけた競争が激しいです。周りの社員も同じように結果を出しているため、少しばかり成果を上げても周りと差をつけることはできません。

大手企業だからこそ、コツコツ成果を重ね、時間をかけて昇進していく心構えが必要となります。

大手企業への就職には高学歴が必要なのか?

大手企業への就職には高学歴が必要なのか?

そのため一般的に大手企業の採用選考には学歴フィルターがあり、偏差値の高い大学の出身でないと内定は厳しいという話をよく耳にします。しかし、その噂は果たして本当なのでしょうか?

大手企業は従業員数が多く幅広い事業を行っているため、頭の良さなどあまり関係ない職種もありそうに思えます。もし噂が真実でないなら、学歴だけを理由に初めから諦めてしまうなんてもったいないですよね。

また、もし噂が真実でないなら、高偏差値の大学に通っている就活生も、足切りにあう可能性があるかもしれません。選考に学歴が関係するのかどうかは、大手企業を目指すすべての就活生にとって重要な問題です。

そこで、ここからは以下の項目に沿って、大手企業への就職と学歴の関係について解説します。

学歴が高い人も低い人も、噂の真偽と対処法を把握したうえで挑むようにしてください。

学歴フィルターは存在する

学歴を採用基準にすると公言している企業はありませんが、大手企業の採用選考に学歴フィルターは確かに存在します。

選考の流れは企業によっても多少異なりますが、大抵はまず履歴書やES、Webテストなどでの書類選考となります。そして極端に応募者が多いと、作業時間の都合で他社に比べあまりESをじっくり呼んでいられない状況になるのは事実です。

そうなると、相対的に履歴書に書かれた学歴や資格、成績証明書の内容、筆記テスト・Webテストの点数など、一目で優劣がつく情報に置かれる比重が高くなります。その結果、勉強が得意な高偏差値の人間の方が有利になるわけです。

また、大手企業の場合は長い歴史の中で、社内に学閥(自分と同じ大学の出身者を優遇するグループ)が存在する場合も多いです。そのため、大学名そのものが合否を左右する1つのフィルターになることがあります。

そして、採用・不採用の決定権を持つ会社の上層部は、高偏差値の大学の出身であることが多いです。結果として、上層部と同じ大学に通っている、高学歴の学生がフィルターを通過できる可能性の方が高くなります。

高い学歴は有利だが絶対ではない

実際に、大手企業への就職を希望する場合、高い学歴があれば有利なのは確かです。前述のように、大学名や学力偏差値は、素早く足切りを行うための効果的な指標となります。

また、高学歴を持つ就活生は、企業から「難関大学に受かるための努力ができる人だ」「難関大学に受かるための効率的な勉強ができる賢い人だ」などの印象を得られます。

会社の規模が大きくなればなるほど、経営・経済・法律・開発などの分野で専門知識を持った人間が多数必要になるため、採用基準として頭の良さも無関係ではありません。大手企業に応募する人は、学歴も採用の判断材料の1つとして見られていると考えておきましょう。

しかし、だからといって大学名が合否の全てを決め、選考通過の大前提となっているかのような思い込みは間違いです。「船頭多くして船山に上る」というように、会社の頭脳となる人ばかり集めても、仕事は上手く回らないでしょう。

大手企業であろうとなかろうと、会社には様々な職種があり、人間には得手不得手があります。頭の良い人だけではなく、それ以外が得意な人材も必要です。ですから大手企業も決して、頭の良い人間だけを集めようとしているわけではありません。

「GMARCH以上じゃないと受からない」は間違い

大手企業の選考で大学の偏差値が高い方が有利なのは確かですが、GMARCH以上でないと受からないというわけではないです。

前述のように、学歴は合否を判断する材料の1つに過ぎず、それが全てではありません。GMARCH以上の人も落ちるときは落ちますし、GMARCHに満たない大学の人でも受かるときは受かります。

大抵の就活生は知っていると思いますが、GMARCHとは、関東にある有名大学5校の総称です。「学習院大学のG」「明治大学のM」「青山学院大学のA」「立教大学のR」「中央大学のC」「法政大学のH」の6つの大学の頭文字をとって、GMARCHと呼ばれています。

その6校をわざわざ特別な名称をつけて定義する理由は、それらの大学の偏差値が世間的に「頭が良い」「高学歴」などと認識される1つのボーダーラインだからです。

しかし、実際には大手企業の中にも、GMARCHに満たない偏差値の大学を出た人はたくさん働いています。自分の大学がGMARCHに満たないからといって、受ける前から諦める必要はありません。

逆に言うと、大手企業には高学歴の人が大勢いますから、むしろGMARCH以上の大学に通っているからといって中小企業のようにありがたがられることはないです。大手企業の場合、大学名だけで受かるほど甘くないので、GMARCH以上の人もそうでない人も、しっかりと対策して選考に挑んでください。

学歴よりスキルや実績を重視する大手企業もある

学歴を重視する企業が多いのも事実ですが、スキルや実績などを重視する大手企業も存在します。例として、就職後に自社でスキルを活かして貢献できるか、即戦力として期待できるかを重視する企業です。

出身大学が難関でなかったとしても、難しいスキルをものにできる能力があれば、採用される可能性は上がります。プログラミングやライティングなどのスキルが必要なIT関連の業界、資格が必要な不動産関連の業界などは、高い学歴よりも実務スキルを重視する傾向です。

とはいえ、資格を取得するためには試験の合格が必要なため、まとまった時間を要します。学歴に自信がない人は、これまでに培ったスキルや実績をアピールできる企業に目を向けてみるとよいでしょう。

自分のスキルや経験を活かせる企業がわからない人は、キャリチャンの就活支援サービス「就活相談サポート」に参加してみてください。専任のキャリアアドバイザーが一人ひとりのスキルや実績などを掘り起こして、自然に高評価を得られる相性のよい企業を紹介します。

学歴以外で大手企業にアピールする!有効なスキルと対策法

学歴以外で大手企業にアピールする!有効なスキルと対策法

学歴以外を重視する大手企業もたくさんあるため、ほかにもアピールできるポイントは幅広く存在します。学歴に対する自信が持てなくても、初めから大手企業への就職を諦めてしまう必要はありません。

ここでは、学歴以外のアピールポイントから大手企業への就活を成功させるために有効なスキルと対策法を、以下の項目に沿って紹介します。

学歴以外の面でどのようなスキルが高評価を得られるか、どのようにアピールすればよいのかを押さえておいてください。

大手企業が求める人材は“自己解決能力”が高い人

大手企業が求めているのは、自己解決能力が高い人材です。自己解決能力とは、困難に直面した際は自分の力でその問題を解決できる能力のことを指します。

自己解決能力が高ければ、先輩社員の手を煩わせることなく自分で問題を解決でき、企業にとっては重宝する人材です。それに加えて、自己解決能力の高い人は仕事上の課題が発生したときも問題を人任せにせず、自分で解決に当たります。

1つ1つの課題と真摯に向き合うことで、自己成長が促される可能性が高いです。そのため、ほかの人よりも一人で仕事ができるようになるスピードが速く、入社後に即戦力となる人材だと判断されやすくなります。

ただし、ただ「自己解決能力があります」と述べるだけでは、その言葉を信じてよいものかどうか、面接官も判断ができません。面接で自己解決能力をアピールする場合、それを裏付けるエピソードと一緒に答えると、上手く面接官に伝わります。

ガクチカに関する質問があれば、その中で直面した課題と、その対処について説明するのもよいでしょう。

学歴だけじゃない!磨くべきは“身だしなみ”

大手企業を狙うなら、学歴だけではなく身だしなみも重要です。

大手企業は世間からの注目を浴びやすいため、周りからの目に気を配らなければいけない立場にあります。そのため、どれだけ高学歴であっても自社のブランドイメージに合わなければ、採用される可能性は低いでしょう。

大手企業の採用選考において重視されるのは、清潔感のある身だしなみです。ここでいう清潔感とは、衛生的な意味で相手に不快感を与えないことはもちろんですが、活力あふれるフレッシュなイメージや、やましいところのない清廉潔白なイメージも含まれます。

つまるところ大手企業では、見た目で相手に不快感を与えたり怪しまれたりすることなく、信頼感や好感を抱かせる人材を求めているということです。

髪型や服装などの身だしなみは、自分が人に与える印象を変えられます。清潔感を感じられる身だしなみになるよう入念に対策すれば、学歴に関係なく、誰でも高評価を得られる可能性があるわけです。

とくに、大手企業の選考を通過している学生の多くは、男女ともに髪で顔を隠さず、額を見せるような髪型をしているという共通点があります。ぜひ真似をするとよいでしょう。好印象を与えるワイシャツの身だしなみについては、下記のコラムで解説しています。

人柄やコミュニケーション能力も採用に影響する

大手企業への就活では、学歴以外に、人柄やコミュニケーション能力の高さも採用に影響します。なぜなら、業務をスムーズに遂行するためには、周囲の人たちと円滑に意思疎通を図ることや、連携を図れる良好な関係を築くことが不可欠だからです。

コミュニケーション能力には、大きく分けて傾聴力(相手の言葉や動作から意図を聴きとる力)と情報発信力(自分の意図のとおりに正しく情報を伝える力)の2種類があります。そのいずれにも、相手の伝えようとしている内容をくみ取ろうとする姿勢や相手にわかりやすく伝えようとする姿勢といった、周囲を思いやる人柄が必要です。

コミュニケーション能力や人柄をアピールできる機会は、書類選考と面接です。提出書類や面接の中で、相手にとってわかりにくい書き方・話し方をしているようでは、コミュニケーション能力の高さや人柄の良さは伝わりません。

書類選考においては、相手にとって理解しやすい言葉を選び、簡潔かつわかりやすく文章をまとめることが大事です。手書きの場合は、文字の大きさや字体など、読みやすさにも気を配る必要があるでしょう。

また、面接においては相手の話をよく聞き、質問の意図を正しく理解した上で回答する必要があります。書類の場合と同様わかりやすく話をまとめて、相手が聞き取りやすい声の大きさと発音、適切な言葉遣いなどに気を配りましょう。

そのほか、言外でも人柄の良さを伝えられるよう、姿勢を正して笑顔を心がけることが大切です。

内定率を上げるには就活エージェントの利用がオススメ

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就活エージェントとは、就活生と企業をマッチングさせる人材紹介サービスのことです。就活エージェントを利用すると、就活に詳しいプロのキャリアアドバイザーから、以下のようなサービスを無料で受けられます。

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これらのサービスを利用することによって、自分1人では気づけなかったアピールポイントや弱点を就活のプロに指摘してもらい、回答のブラッシュアップを図れれば、MARCH出身でなくても大手企業の内定を狙うことができるでしょう。

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その他の就活エージェントや詳しい利用方法などについては、下記のコラムで紹介しています。

大手病に注意!就活に失敗する恐れあり

大手病に注意!就活に失敗する恐れあり

大手企業を志望している学生が気をつけるべきことは、「大手病」です。大手病とは、就活の時に大手企業にしか目が向かない状態のことを指します。社会的信頼と高給から大手企業に就活生が殺到するのはよくあることです。

大手企業を志望すること自体は、悪いことではありません。しかし、だからといって大手企業にしか目を向けないと、就活が失敗してしまう可能性が高まります。なぜなら、大手企業は技能や人柄の優れた就活生が多く志望しており、競争が激しいからです。

そのため、大手企業ばかり受けてしまうと、なかなか受からなくてモチベーションが低下したり、結局どこにも就職できなかったりといった危険性があります。

また、「大手企業=ホワイト企業」「大手企業=安定」というわけでもないです。時折ニュースでも見かけるように、名前の知られている大手企業でも、急に倒産してしまうこともあれば、ブラック企業の場合もあります。

大手企業を受けることは悪いことではありませんが、大手だからという理由ではなく、自分が本当にやりたいことや適性のあることから企業を選ぶことが大切です。そうすれば大手企業だけではなく、中小やベンチャー企業の中にも自分が求めている企業が見つかるかもしれません。

自分にどんな企業に合っているかがいまいちわからない就活生は、キャリチャンの就活支援サービス「就活相談サポート」に参加してみてください。プロのキャリアアドバイザーが面談を通し、それぞれに合った求人を紹介します。

大手企業とは何かを理解して就活に励もう

大手企業とは、一般的な知名度や業界におけるシェア率の高い企業のことです。ただし、知名度やシェア率がどのくらい高ければ大手企業なのか、明確な定義はありません。大企業と一文字しか違いませんが、2つは全く別の意味の言葉なので注意しましょう。

大手企業の採用選考において、学歴が高い人は有利です。しかし、高学歴でなくても、ほかにアピールできる要素はたくさんあります。大事なのは、自分が企業で活躍できる人材かどうかです。

大手企業は世間からの注目を浴びやすいため、まずは社員として相応しいと思われるよう、身だしなみを磨く必要があります。また、一般的にはコミュニケーション能力や自己解決能力の高さをアピールすると、高評価につながりやすいです。

自力での内定獲得が難しいと感じたら、就活エージェントを利用して、自分の強みがマッチする大手企業を探してもらいましょう。自分と相性のよい大手企業を受け、なおかつプロの手を借りてアピール力を高められれば、いっそう合格の可能性を高められます。

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この記事の監修者

監修者:廣瀬舞

廣瀬 舞

株式会社ジールコミュニケーションズ 
HR事業部マネージャー

大学卒業後、教育機関を経て入社。7年間、キャリアカウンセラーとして新卒・中途・既卒求職者の就職を支援し、これまでに4000名以上の求職者を担当し内定まで導いている。女性ならではの親切丁寧な対応が定評を呼んでおり信頼度が厚い。

就活支援の得意分野は「面接対策」。特に現代ならではの動画面接、オンライン面接の対策実績は1000社以上、2000名以上を支援してきた実績がある。

また、これらの知見を活かして学校におけるキャリアガイダンス セミナー内容の監修、講師を務めるなど、幅広くキャリア育成に尽力している

~就活生へのメッセージ~

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