【外資系企業の全てを解説】入社条件から受かるための秘訣をプロが解説

 2023年3月16日

外資系企業がどんな企業か、ちゃんと理解していますか?

キャリアプランナー 岡田

就活生 Aさん

マッキンゼー&カンパニーやアクセンチュア、ゴールドマンサックスなど、誰もが知っている企業ですよね!

もう少し深掘りが必要ですね。どんな仕事をするか、知っていますか?

キャリアプランナー 岡田

就活生 Aさん

外国が関係している仕事でしょうか?英語が話せないとダメで、海外出張が多い印象があります。

その印象としては間違いではありませんね。今回は外資系企業の定義、特徴、働くメリット、入社のための秘訣などをわかりやすくお伝えします!

キャリアプランナー 岡田

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外資系企業とは?

外資系企業とは?

まずは「外資系企業」とは何なのかについて理解を深めていきましょう。ここでは外資系企業の定義から、外資系企業の就活スタイル、さらに「日系企業」との違いについて解説していきます。

外資系企業とは

外資系企業とは、外国の法人、あるいは外国人が一定以上の出資をする日本の企業です。出資割合はシーンによって様々ですが、経済産業省の調査などで用いられる定義が一般的です。

  • 外国投資家が株式又は持分の3分の1超を所有している企業1
  • 外国投資家が株式又は持分の3分の1超を所有している持株会社が出資する企業であって、外国投資家の直接出資比率及び間接出資比率の合計が3分の1超となる企業

これらから、日本で創業し、社員が日本人100%であったとしても、外資比率が34%を超える場合は「外資系企業」と呼ばれることになります。

そんな外資系企業は、日本国内に5,606の外資系企業が存在します。(2018年の調査)

外資系企業の特徴

外資系企業は一般企業とは異なった点や外資系企業ならではの特徴があります。具体的にどのような特徴があるのか、下記から確認していきましょう。

  • 外資系企業の多くは『実力主義』
  • 仕事の評価は「個人」が中心
  • 部署の異動なども基本的に少ない
  • 「転職」が前提としている制度

外資系企業の多くが、年齢や経歴関係なしに、成果次第で評価をする「実力主義」を取り入れています。実力主義ということで、新人という概念がなく、全員が即戦力としての働きを求められます。

また、組織やチームといった文化が強い日系企業に対し、外資系企業での評価は「個人」でされることが中心です。さらに外資系企業は、自ら希望しない限り部署異動を行うことのない「職種別採用」を行っているため、専門性が高まるという特徴もあります。

また外資系企業は、転職を前提としている雇用制度・給与という特徴もあります。経験やスキルを身につけたら転職をし、さらなるスキルアップを図るという考え方が一般的のため、退職金などがないケースが多く、その分給与が高く設定されている場合がほとんどです。

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日系企業との違い

前述より、一般企業とは異なった、外資系企業ならではの特徴があることが分かったと思います。では、外資系企業と類似される「日系企業」とはどのような違いがあるのでしょうか?下記から確認していきましょう。

※日系企業とは…外国で活動する日本企業。また、資本の一定割合を日本企業が支配している企業。

  1. 採用制度による違い
    →日系企業では採用してから配属先(職種)を決めたり、数年ごとに部署が変わるなど「ジョブローテーション制度」を取り入れていますが、外資系企業では、自ら希望を出さない限り部署異動を行わない「職種別採用」を行っています。

  2. 組織風土による違い
    →日系企業では「年功序列」が主流のため、雇用は安定するものの、上下関係が厳しい場合があります。一方、外資系企業では「実力主義」が主流のため、実力次第での評価ということで雇用は安定しないものの、上下関係や組織はフランクです。

  3. 評価の対象による違い
    →上下関係がしっかりしており、チームや組織で動く日系企業は、「チームでの評価が個人への評価につながる」ケースが多いですが、実力主義である外資系企業では、年齢や経歴が関係ないため、チームというよりは「個人」で働くことを求められるため、評価の対象も「個人」になります。

  4. 働き方による違い
    →年功序列を取り入れていることから、決められたルートに従い、仕事のやり方を変えないという日系企業に対し、外資系企業には既存のルールに固執することなく、「効率的」に働くことが求められます。つまり、過程よりも「結果」を重視して働くという、働き方による違いがあるというわけです。

上記のように、外資系企業と日系企業とでは働き方や評価の対象などによる違いがあります。一見、同じような組織ではありますが、このような違いがあることをしっかりと把握しておきましょう。

下記にさらに細かな違いを一覧にしているので、こちらもチェックしてみてください。

違い

外資系企業の「就活スタイル」の特徴

一般企業や日系企業との違いがあるように、外資系企業の「就活スタイル」にも違いがあります。具体的にどのような違いがあるのか、下記から確認していきましょう。

  • 独自の採用スケジュールを採用(採用活動が早い)
  • 採用過程で「英語力」が求められる場合が多い
  • インターンシップから本採用へとつながるケースが多い

外資系企業は経団連に加盟していないことから、独自の採用スケジュールで採用活動を行っています。そのため、一般企業や日系企業よりも“早い”のが特徴です。早いところでは大学3年10月には企業説明会・エントリーが開始し、12月には内定が出るという超スピードスケジュールもあります。

また、外国との関連性の高い企業ということで、採用過程において「英語力」が求められるのが特徴です。企業によっては英語での面接というケースも少なくありません。

さらに外資系企業は、インターンシップから本選考へとつながりやすいという特徴があります。一般企業や日系企業でもありますが、外資系企業では特にこのケースが多く目立ちます。

なぜ、外資系企業はインターンシップからの採用を行うのか、その理由は、外資系企業は「実力主義」を取り入れていることから、年齢や経歴よりも“即戦力”として働ける人材が欲しいと思っているからです。

ですから、学生の実力を直で確認できるインターンシップにおいて実力が認められれば、内定へと直結しやすいというわけです。

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外資系企業で働くメリット

外資系企業で働くメリット

外資系企業の特徴や、一般企業・日系企業との違いについて理解を深めたら次に、外資系企業で働くメリットについて確認していきましょう。

外資系企業を志望している人はもちろん、これからどのような企業に進むのかを決める人も参考になると思いますので、ぜひご覧ください。

仕事へのやりがいを感じやすい

外資系企業の多くが「実力主義」であることから、決められたルートに沿う必要がなく、常に自分の実力を試しながら働くことができるため、仕事へのやりがいを感じやすいです。

また、一般企業や日系企業と違い、チームや組織としての働きを求められることはなく、個人としての働きがのちの評価対象となることから、自己成長もしやすいです。

人には「認められたい」という欲求があり、これは仕事を通して満たすことができます。仕事の成功による自信や、仕事によって得られる社会的地位こそが、自分の中での欲求を満たすことができるのです。そしてこのような欲求は実力主義を取り入れている企業でとくに満たしやすいというわけです。

仕事は生活をしていくために欠かせないものですので、やりがいを感じられるかどうかはとても大切なことです。ですから、自分の欲求を満たしやすい環境に身を置けるというのは大きなメリットだといえるでしょう。

給与が高い

外資系企業は給料・年収が高いという特徴があり、働くうえでの大きなメリットだといえます。外資系企業の給料が高い理由は下記のとおりです。

  • 大企業が多い
    →外資系企業の多くは様々な国でグローバルに事業を展開している大企業です。そのため、ブランド力が高く、大きな利益も出していることから、社員の給料も平均的に高くなっています。

  • 福利厚生や退職金がないから
    →外資系企業は転職を前提としていることから、福利厚生が充実していなかったり、退職金がないことから、給与額を引き上げている傾向があります。

  • 実力主義が主流
    →外資系企業では実力主義が主流のため、成果を上げればもともと高い基本給にプラスして、高収入を得られます。そのため、若いうちから高年収も夢ではありません。

  • 優秀な人材確保のため
    →外資系企業では「英語力」が必須ですし、グローバルに仕事をしていくことから優秀な人材を求められています。ただ、英語力を兼ね備えたうえでの優秀な人材という、そもそもの母体数の少なさから、勝ち抜いた雇用者に対しては高い給料を保証しているという仕組みです。

このような理由から外資系企業の給料は高いとされています。具体的には、平成29年度の平均年収は432万円(男性531万円、女性287万円)、外資系企業全体の平均年収は800万円以上が相場だそうです。

語学力の向上と異文化との接触

外資系企業に入社することで、語学力の向上を図れますし、異文化とも接触することができます。

外資系企業の公用語は「英語」で、社内での会話はもちろん、メールのやり取りやクライアントとの会話も英語で行うことになります。そのため、仕事をしているだけで自然と語学力を向上させることができるのです。

また、英語圏はもちろん、グローバルに働く外資系企業では様々な国と関りを持つことができます。さらに社員として働く人の中にも外国人が多いため、仕事を通して様々な異文化に触れることができます。

様々な人との交流や、文化に触れることは自分の中での世界観が広がりますし、刺激にもなります。これらは一般的な日本企業では味わることのない、外資系企業ならではのメリットです。

外資系企業で働くデメリットは?

一見メリットばかりの印象ではありますが、残念ながら外資系企業にもデメリットがいくつかあります。具体的なデメリットは下記のとおりです。

  • 成果を上げれないと給料が低いまま
  • 福利厚生が最低限
  • 仕事によっては給与が低い場合もある
  • 社風や企業文化に違いがある

実力主義が主流の外資系企業では、成果を上げればその分給料を上げることができますが、成果が出せなければ当然、給料も上がらず低いままです。また、成果をなかなか出せないままでいると大幅に減少することも珍しくありません。

さらに先ほども述べたように、外資系企業は転職を前提としていることから、福利厚生が手厚くないケースが多いです。退職金もないことが多いため、長く働くのは難しいかもしれません。

また、外資系企業は高額給料という特徴ではあるものの、すべての企業、職種がそうだとは限りません。企業や仕事によっては給料が低い場合もありますので、しっかりと確認しておきましょう。

そして、メリットとして紹介した「異文化との接触」が、かえって障害となる場合もあります。社風や企業文化などはどうしても日本企業とは異なってきてしまうため、それらに違和感を抱いてしまえば、そのような環境はデメリットとなるでしょう。

利用者の声

外資系企業への入社条件

外資系企業への入社条件

デメリットはあるものの、グローバルに働きたい、仕事にやりがいを感じたい、英語力をアップさせたいという人にとっては魅力の多い外資系企業。では、そんな外資系企業に入社するためにはどのようなことが必要なのでしょうか。

ここではそんな、外資系企業に入社するための条件についてご紹介していきます。

英語力はどれぐらい必要なのか?

外資系企業への入社はある程度の英語力を兼ね備えていることが必須条件となります。求められる英語力は企業や仕事のポジションによって異なってきますが、一つの目安として「TOEIC700点以上」は欲しいところです。

最低限の日常会話ができる、メールの読み書きができる、電話での対応ができる、資料の作成ができるのがTOEIC700以上の目安です。

ですので、社外の人とのやり取りを頻繁に行うような部署であったり、海外出張が多いようであれば800点以上を目指しておくと良いでしょう。

TOEICの点数は企業側にとっても学生を採点する一つの指数となるので、今のうちから英語力を身につけておくのと同時に点数も上げておきましょう。

「コミュニケーション能力」と「成長意欲」は必須条件

外資系企業に入社するためには「コミュニケーション能力」と「成長意欲」が必須となります。

実力主義が主流な外資系企業では、新人という概念はなく、全員が即戦力として働いていけることを前提に、学生を雇用します。ですから、主張をハッキリできるほどのコミュニケーション能力がないと採用されることはないのです。

また、外資系企業では外国人と一緒に働くことになりますし、取引先相手も外国人ですので、言葉の壁を乗り越えられるほどのコミュニケーション能力は欠かせません。

さらに、個人での成果を求められる外資系企業では「成長意欲」も欠かせません。実力主義である外資系企業では、一人で仕事を任される機会も多いですので、誰かに頼って仕事をしたいという考え方では務まりません。

また、向上心のなさは自己成長の妨げにもなります。実力主義は成果に応じて給料が支払われる制度ですので、自己成長が図れないと給料もあげることができないため、勤めるのが厳しくなります。

ですから、コミュニケーション能力や成長意欲は今のうちにしっかりと身につけておくようにしましょう。

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外資系企業に入社するための秘訣

外資系企業に入社するための秘訣

外資系企業への入社条件を理解したら次に、実際に外資系企業への入社を目指すための対策を打っていきましょう。

ここでは、外資系企業に受かるための秘策方法についてご紹介していきます。一般企業とは違った対策法もありますので、外資系企業を目指している人は必ずチェックしてください。

とにかく“早く”から動き出すこと

外資系企業への入社を目指す場合には、とにかく“早く”から動き出すことが重要です。外資系企業の就活スタイルでもご紹介したように、外資系企業は採用スケジュールが早いのが特徴ですので、一般企業に合わせて動き出しているようでは手遅れとなってしまいます。

早く

21卒より就活ルールが廃止されることから、経団連に所属している企業も採用活動を早めることが予想されますが、大幅な変更はないとされていますので、今まで通りの採用スケジュールが基準となるでしょう。

そんな基準となる採用スケジュールと比べてみても、外資系企業は圧倒的にスケジュールが早くなっているのがわかると思います。ですから、他の企業が早期から採用活動を始めていくことが見込まれる今、外資系企業ではさらに早くからの動き出しが重要です。

外資系企業について研究する際のチェックポイント

外資系企業について研究する際、特にチェックしてほしいポイントが下記のとおりです。

  • グローバル全体と日本での業績
  • アジアリージョンにおける日本のポジション
  • 商材はどこで作っているのか、顧客はどこにいるのか

外資系企業について研究する際、グローバル全体の把握から、日本での業績について調べていきます。今後の伸びしろや、成長性などをグローバル全体と日本とで分けてチェックしていきましょう。

次に、アジア地域に絞り、アジアリージョンにおける日本のポジションをチェックしていきましょう。アジア地域での日本の立ち位置から、ライバル地域はどこかを見つけ出し、それぞれの特徴を押さえていきます。

そして、次に商材はどこで作っているのか、顧客はどこにいるのかを確認していきます。商材、顧客共に外国ということもあれば、どちらかは日本、どちらも外国という場合がありますので、それぞれ細かくチェックしていきましょう。これらをチェックしていけば、海外出張の多さなども把握できます。

明確な能力と可能性についてアピールしていく

外資系企業を受ける際は、明確な能力を持つ可能性についてアピールしていくことがポイントです。何度もいうように、外資系企業は実力主義ですので、個人として成果を上げられる人が好まれます。

しかし、ただ「成果を上げます」「成長性があります」というだけでは信ぴょう性がありません。面接官にも何にも響きませんので、自分の能力やその能力によってどう活躍していけるのかを具体的に語っていきましょう。

その際にも、ただ自分の強みを語るのではなく、企業研究から導き出した“企業が求めている人物像”に近づけてピンポイントに強みをアピールしていきます。

「自分のキャリアは自分で作る」という考えを持っていることを伝えられるかどうかがポイントとなりますので、それらをアピールするための自分の能力や可能性についてしっかりと調べましょう。

また、「コミュニケーション能力」や「成長意欲」がある人が外資系企業で働く必須条件となりますので、これらを交えて、裏付けるためのエピソードとともに語ってください。

インターン参加は内定への近道

外資系企業の就活スタイルでも述べたように、外資系企業ではインターンシップから本選考へとつながるケースが多いことから、インターンシップ参加は内定への近道となります。

特に長期インターンなどといった実務を経験するようなインターンシップでは、学生の実力を直に見ることができるため、評価されればそのまま内定へと直結しやすいです。

しかし、ただ参加しているだけでは他の学生と差をつけることができませんので、内定へとは直結しません。インターンシップで自分をいい意味でアピールしていくためにも、企業研究が必要になります。

企業研究から、その企業が求めている人物像やスキルなどを徹底的に調べ、それらに近づけることがインターン攻略のための秘策です。ですから、インターンシップ前には徹底して企業研究を行ってください。

たとえ直接的に内定へとつながらなくても、インターンシップでの業績を認められれば選考の際に「インターンの子ね!」と覚えられたり、「一次選考はパス」といった待遇を受けられる場合もありますので、積極的にインターンシップに参加しましょう。

おわりに

外資系企業は他の企業と違った部分が多いですし、就活スタイルにも違いがあります。それらを把握していないと企業選びをミスしてしまったり、採用スケジュールに間に合わないといったミスへとつながりかねません。

そうならないためにも、しっかりと外資系企業の特徴や、採用スケジュールの把握をしておきましょう。そして外資系企業に特化した対策も十分に行ってください。

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この記事の監修者

監修者:岡田章吾

岡田 章吾

株式会社ジールコミュニケーションズ 
HR事業部マネージャー

2014年に入社後、人材業界に10年間携わる。企業向けの採用コンサルティングを経て現在に至る。これまでに大手企業含めた150社の採用支援と、3,000人以上の就職支援を担当。

就活支援の得意分野は「書類・動画選考の添削」。特に大手企業のエントリーシートや動画選考に強みを持つ。これまで大手企業を中心に、「1,000名、150社以上」の書類・動画選考突破を支援した実績を持つ。
またこれらの知見を活かして学校におけるキャリアガイダンス セミナー内容の監修、講師を務めるなど、幅広くキャリア育成に尽力している。

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