留年は就活で不利になる?挽回方法から面接での上手な乗り越え方を解説
2023年3月23日
元気がないようですね。就活は進んでいますか?
キャリアプランナー 岡田
就活生 Aさん
うわさでは、留年が就活で不利になると聞きました。本当でしょうか?
留年が就活に不利になるかは、自分次第です。経歴にコンプレックスを感じてしまう人もいますよね。
キャリアプランナー 岡田
就活生 Aさん
実は、単位が足りなくて留年が決まりました…。就活に影響するのではないかと心配です。それに、友達より1年遅い就職になるし、焦りを感じています。
それなら、就活で不利にならない対策法をお伝えしましょう。今回のコラムでは留年に対してマイナスな印象を抱いている企業の情報や、するべきことをまとめているので参考にしてください。
キャリアプランナー 岡田
留年で就活は不利になるのか?
様々な理由から留年した人は「不利になるのでは?」と不安を抱えながら就活をしているのではないでしょうか?
では実際に留年していると就活に不利になるのか、解説します。
不利になるかどうかは“自分次第“
留学が就活で不利になるとは断言できません。なぜなら、就活で不利になるかどうかは “自分次第”で決まるからです。
つまり、あなた次第で留年が就活にどう影響が出るのかが変わってくるため、「留年が就活で不利になる」とは言い切れないのです。
しかし、企業によっては留年に対してマイナスの印象を抱いている場合もあるのも事実ですし、自分次第で不利になるかどうかが決まるため、悪い方向に転ぶことだって予想されます。
ですから、留年が就活において必ず不利になるわけではないとはいえ、留年をしている以上は万全な対策が必要になります。
「留年したときの就活が分からない」と考えている人は「出遅れ就活サポート」がオススメです。キャリアプランナーが、出遅れてしまった理由や事情をじっくりと聞いてくれます。
エントリーシートや履歴の書き方、面接練習が行えるだけでなく、入社まで電話やLINEで連絡を取れるので、1人で就活を続けていくのが不安な人はぜひ活用してください。
留年が不利になる業界の特徴
先ほども述べたように、留年に対してマイナスな印象を抱く企業があります。具体的には、「金融機関やインフラなどといったお堅い企業」「大手企業」です。これら企業が留年に対してマイナスな印象を抱く理由は大きく分けて2つあります。
1つ目は、「固定概念による印象の悪さ」です。留年をした理由として、海外への留学や勉強のためなどといった要因があると思いますが、大半が「単位不足によって卒業できなかった」という理由です。
中には本当に勉強したのにテストでいい結果が出せなかったという場合もあるでしょう。しかし、だいたいは「遊んでいたから」「勉強しなかったから」「寝坊しすぎたから」などというだらしない理由が原因です。
そしてこのような要因から「留年=だらしない」という印象が根付いてしまい、大手企業やお堅い企業などでは固定概念にとらわれてしまい、良い印象を抱かないのです。
また、大手企業やお堅い企業では年功序列制度を取り入れている傾向があるため、年配の方からは特に留年に対してよい印象を持たれず、結果として不利になってしまうケースがあります。
そして2つ目が、「会社のイメージを大切にしている」ことです。お堅い企業や大手企業は多くの人から注目をされていますし、知名度もあります。それに社会信用もあるため、会社のイメージを崩すわけにはいきません。
お堅い企業や大手企業では、一個人の行動も会社全体のイメージに大きく関わってきます。ニュースでも、捕まった人が知名度の無い企業に勤めている場合は「会社員」として紹介されるのに、大手企業の場合は企業名まで晒されていますよね?
このように、一個人の行動でもその会社の社員である以上、企業全体へのイメージへとつながるため、留年=だらしないという固定概念のある企業では、あまり良い印象を受けないのです。
【面接対策】不利にならないための対策法
留年に対して良い印象を抱かない企業もありますが、しっかりと対策をすれば留年が障害になりません。では、具体的にどのように対策をしていけばいいのか。
就活成功のカギは「面接」にあります。しっかりと面接対策をして、留年と上手に付き合っていきましょう。
まずは「留年」という立場を理解すること
まずは「留年」という立場をしっかりと理解しましょう。留年している人が意識すべきことは下記のとおりです。
- 周りは社会人になっているため焦りを感じやすい
- 孤独な戦いになる可能性がある
- 企業によって留年はマイナスな印象がある
- 面接で「留学した理由」を聞かれる
留年している人は就活に対して焦りを感じやすいです。たとえば、留年した分の学費を払っているというプレッシャーから「次は失敗できない」と焦りを感じたり、自分と同じ年の同級生は卒業して働いているという状況に対して焦りを感じてしまったりします。
学校に残っているのは自分だけですし、友人とプライベートで会っても自分以外は仕事の話をしている。そんな状況にプレッシャーを感じてしまい、焦りを感じてしまう人がたくさんいますが、過度な焦りは就活失敗につながってしまうので注意しましょう。
また、周りに同級生がいなくなるということで「孤独」を感じてしまう可能性もあります。気が知れた友人が近くにいないということは、想像以上に辛いものです。それに情報を共有できる人がいないのも、就活において不利になってしまうので、それらを承知の上で就活に挑む必要があります。
そして、繰り返しになりますが、企業によっては留年にマイナスな印象を抱いているということもしっかりと把握しておきましょう。
さらに面接では「留年した理由」について聞かれるので、しっかりと対策していく必要があります。これは留年している人だからこそ対策しなくてはいけないことですので、次項からチェックしていきましょう。
面接で「留年」について回答する際のコツ
面接で留年について回答する際は下記のことを意識します。
- 留年した理由を正直に伝える
- 反省したことや留学を通して得たものを述べる
- 留学経験から今後どのように活躍していきたいかを述べる
まず大切なのが「留学した理由は正直に述べること」です。遊んでいたから、勉強しなかったからなどといった理由から留年した人は、つい理由を隠したくなる気持ちもわかりますが、面接官は人を見極めるプロですので、簡単にウソは見破られてしまいますし、ウソだとバレれば余計に悪印象です。
次に、自分の不甲斐なさによって留年した場合はしっかりと反省したことを伝えてください。そしてその反省や留年経験から得たものは何か、その得たものは今後どのように活かされていくのかを述べます。
面接官は、なぜ留年したのかだけでなく、留年中にどのように過ごしたのかも知りたいと思っているため、しっかりと反省し、留学した期間を無駄に過ごさなかったという意思を伝えましょう。
ここでさらに、留学中にスキルアップや自己成長のためになるようなことをしていた場合、それらを述べると好印象です。具体的には資格取得やインターンシップ参加などは高評価です。
ウソや留年の事実を隠すのはNG
留年をした理由や、留年していた事実を隠すなどといったことはNGです。先ほども述べたように、面接官は人を見極めるプロですので、ウソはすぐにバレますし、ウソがバレれば評価は最悪です。
また、留年したこと自体を隠そうとしても、年齢や入学した年などから簡単にバレます。それにこのように留年したことを隠してしまうと、学歴を詐称したことになるため、内定はもらえません。
ウソの自分を繕ってもかえって自分の評価を下げるだけですので、留年中から挽回のために取り組み、面接で真実からしっかりと自分をアピールしていきましょう。
留年が確定した人がすべきこと
このコラムを読んでいる人の中には「留年することが”今”決まった」という人もいると思います。そんな人たちは落ち込むのではなく、来年の就活に向けて今から対策をしていきましょう。
ここでは、留年することが決まった人に向けて、来年の就活で成功するためにすべきことをご紹介していきます。
自己分析と業界研究を徹底して行う
留年が決まった人はまず、自己分析と業界研究を徹底して行います。
まずは自己分析から“自分”について理解を深めていきます。自分の性格や長所などといった部分から、どのようなものに興味があるのか、どんな分野が得意なのかなどを1つ1つ掘り下げていきます。
そして「留年してしまった理由」も自己分析と合わせて探していきましょう。自分の不甲斐なさが原因となる場合はそれらを克服する必要があるため、自分の性格などを見つめ直すことが大切です。
次に業界研究です。もしかしたら就活をある程度進めた段階で留年が決まり、なくなく就活を中断してしまった人もいるかもしれませんが、そのような人も再度、業界研究を行います。
本腰で就活をしていない今だからこそ、客観的に業界をみることができるため、思わぬ発見などができますし、選択肢も広がります。
このように、自己分析や業界研究を徹底して行えば就活本番でも準備万端で望めますし、ある程度目星がついた状態でスタートできるため、スムーズに進めていくことができます。
「自分に合う企業が分からない」「何から始めたらよいのか分からない」ならトータルサポートしてくれる「再就活サポート」がオススメです。専任カウンセラーが500社以上の幅広い求人から、適した企業を案内してくれます。
自分の軸を見つけて就活ができるので、納得の内定を獲得したい人は、ぜひ活用してください。
就活で有利になる経験をする
留年中は自己分析、業界研究の他にも、就活で有利になる経験を積んだり、スキルアップをはかりましょう。具体的にはインターンシップの参加や資格取得がオススメです。
インターンシップに参加すれば、実務を体験できますし、その会社で必要なスキルなどを身につけることができます。さらに企業比較などもできるため、自分に合った企業を見極めやすくなります。
さらに、資格取得も自分のスキルを証明するための武器になるのでオススメです。とくに専門職などを目指す場合は、資格の有無が大きく評価に影響する場合もありますので、今のうちから取得を目指しましょう。
これらの経験は自分の「強み」となりますので、就活において有利になります。先ほど回答するコツでもお話ししたように、スキルアップや自己成長のためになるようなことをした経験を述べるのはとても高評価です。
同じ留年でも、「ただ留年期間を過ごした人」と「留年期間中に自己成長を図っていた人」とでは、面接官がどちらを評価するかはいわなくてもわかりますよね。
「就活留年」についても知っておこう
やむを得ない理由から大学を卒業できないことを「留年」といいますが、就活には就職のためにあえて留年をする「就活留年(=就職留年)」というものがあります。
実は毎年、就活留年をしている人が多くいますし、あなたももしかしたら選択を視野に入れることもあるかもしれないので、今のうちから就活留年について理解を深めておきましょう。
就活のために「留年」をするという選択肢
就活留年(=就職留年)は、大学生という肩書を保持するために、あえて留年を選択する手段です。就活に失敗して内定がもらえなかった人や、行きたい企業から内定を獲得するために大学生のまま就活を続けていくために選択している手段です。
似た言葉に「就職浪人」というものがあり、こちらは“就職先が決まらないまま卒業をしてしまうこと”を指します。そんなこれら2つの大きな違いは「新卒かどうか」です。
あえて留年をすれば実質“大学生のまま”ということになりますので、「新卒」として就活、就職ができます。しかし就職浪人は大学を卒業してしまっているので、「新卒」という肩書はなくなります。
近年、「新卒じゃないと就活で不利」といったことは減ってきてはいるものの、まだまだ新卒にこだわる企業はありますし、新卒か新卒でないかでいえば、やはり新卒である方がいいのは確かです。
そのため、様々な理由からあえて留年を選択する「就活留年者」が毎年いますが、この選択をする際には相当な覚悟が必要ですので、次項から確認していきましょう。
就活留年を選択するデメリットを理解し、相当な覚悟を持つこと
就活留年をすることで「新卒」という肩書で就活、就職ができますが、デメリットもあるということを覚えておいてください。
もっとも大きなデメリットは「1年分の学費がかかる」ということです。留年という選択をする以上、これは避けては通れません。
奨学金で払っている場合は、将来的にお金を返していくときに大変じゃないか、この1年にお金を払う価値はあるのかなどを考える必要がありますし、親御さんに払ってもらっている場合はしっかりと相談する必要があります。
またどんな理由であれ、留年をする以上、プレッシャーや焦りを感じやすいですし、就活においては不利になる場面もあります。企業によってはマイナスな印象を持たれることもありますし、留年したからこその対策もしっかりと行わなくてはなりません。
自分の満足のいく企業へ入社をするために「就活留年」という選択もありですがが、相当な覚悟が必要だということを覚えておきましょう。
おわりに
「留年は就活で不利になる」という噂がありますが、実際には不利なるかどうかは自分次第です。つまり、自分の留学中の態度や面接での答え方次第で就活が不利になるかどうかが決まるということです。
ですから、「留年はどうせ不利だし…。」と初めから諦めないでください。やり方次第では留年は障害になりません。
しかし、留学に対して良い印象を抱いていない企業もたくさんあることは事実ですし、対策不足では「留年は就活で不利」という噂が立証されてしまいます。
そうならないためにも、今できる対策をしっかりと行いましょう。もし対策に不安がある場合は、ぜひキャリチャンを頼ってください。
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この記事の監修者
岡田 章吾
株式会社ジールコミュニケーションズ
HR事業部マネージャー
2014年に入社後、人材業界に10年間携わる。企業向けの採用コンサルティングを経て現在に至る。これまでに大手企業含めた150社の採用支援と、3,000人以上の就職支援を担当。
就活支援の得意分野は「書類・動画選考の添削」。特に大手企業のエントリーシートや動画選考に強みを持つ。これまで大手企業を中心に、「1,000名、150社以上」の書類・動画選考突破を支援した実績を持つ。
またこれらの知見を活かして学校におけるキャリアガイダンス セミナー内容の監修、講師を務めるなど、幅広くキャリア育成に尽力している。